100年ライフ・お金のゴエス｜デリバティブ（派生商品）を学習する

Naoman

こんにちは、人生100年時代を分かち愛でエンドレスにワンダフルな200年婚。マインドフルネスなファイナンシャルプランナー、ルーティンワーカーなゲンキポリタンです。

ロボットが生産性を向上して、週４日労働が浸透すると、個人生活はますます時間が足らなくなるだけでなく、ストレスも高まり、結婚生活を困難にして、コストがかかるようになります。そこでますます資産を増やすアイデアが必要になります。

金融リテラシーが高まるほど、資産運用のスキルもアップします。株式、債券、投資信託など、お金を増やすための手段に使う「金融商品」との付き合い方も深くワイドになります。
デリバティブ（Derivative）は、株式、債券、投資信託などの金融商品に派生して生まれる権利などを取引するもので「金融派生商品」と呼ばれています。

デリバティブは未来の不安をコントロールする目的で生まれた商品です。
200年ライフに通じる重要な考え方にプラスになるので、参考にしてみてください。

デリバティブの概要
先物取引・スワップ取引
オプション取引
金取引
まとめ

デリバティブの概要

１．派生商品（デリバティブ）の概要

デリバティブ（Derivative＝派生商品）とは通貨、債券（金利）、株式などの本来の金融商品（原資産）からリスク回避を目的として派生した取引のことです。
先物取引、オプション取引、スワップ取引などが金融派生商品の代表です。
契約時点で受け渡しが行われないのが特徴です。
現在、株式、債券など有価証券関連の先物取引、オプション取引は大阪取引所で取引されています（取引所取引）

２．デリバティブの特性

金融機関に限らず資産や負債を保有する者であれば常に何らかのリスクがあります。
自らの手で、何らかの手段によってリスクをコントロールする必要があります。
リスクとリターンのバランスをどのように取るかがリスク管理です。
有効なリスク管理なしに効果的なリターンを得ることはできないので留意しましょう。

デリバティブの特徴には、次の２点があります。

　①リスクの移転が極めて有効にかつ、容易に行われる
　②レバレッジ効果で有効なリスク管理手段になり得る

デリバティブのデメリットにも注意しましょう。

レバレッジ効果は使いようによっては、投機の道具となります
逆にリスクを増大させリスク管理を困難にすることもある。

３．デリバティブ取引の種類

デリバティブは「先物・先渡し」、「オプション」、「スワップ」の大きく３つに分けることができる。

先渡取引と先物取引の相違点

相対取引とは、売りたい人と買いたい人がそれぞれ1対1の場合の取引のこと。当事者同士であらかじめ「価格」「数量」「決済方法」を決めてから行う取引で、取引所外取引のひとつです。「相対売買」ともいい、英語表記「Over The Counter」の略で「ＯＴＣ」と呼ぶ場合もあります。

取引所取引とは、証券会社を通じて証券取引所に注文を出して取引を行います。

先物取引・スワップ取引

１．先物取引の概要

先物取引とは、ある（対象）商品のある特定の数量について、
将来の特定の時点を期限日として、
予め定める価格（約定価格）で売買（現物決済）する約束をいいます。

代表的な先物取引に、日経225先物取引やTOPIX先物取引及び長期国債先物取引があります。

たとえば５月の時点で、８月に受け渡しする商品の価格と数量を予め決めてしまう取引です。

期限日前にその時点定める価格で反対売買（売り契約の場合は買戻し、買い契約の場合は転売する）する差金決済と現物決済（最終決済）があります。
店頭（相対）取引ではなく、取引所取引です。
少額の証拠金（担保）で多額の取引ができるレバレッジ効果（てこの効果）があり、ハイリスク・ハイリターン。

証券取引所で取引されます。
商品の内容などが標準化されます。
決済の期限までに反対売買を行い、
その差額を決済する差金決済制度が中心です。

２．先物取引の種類

３．先物取引の基本的投資戦略

先物取引の基本的投資戦略は、収益性や安全性を高めることです。

①リスクヘッジの機能が大きい
②小さい資産で大きな取引が可能（レバレッジ効果が高い）
③現物市場での流動性の増大（裁定機能が働く）
④収益性を高めることが可能

レバレッジ効果

先物取引を行うためには、他の金融商品と同様に資金が必要です。
ただし、その金額は売買価格の全額ではありません。
たとえば100万円の取引であっても、将来売買するという約束を担保する「証拠金」として、15万円程度でもよいのです。

これが「レバレッジ効果」です。
レバレッジとは、「てこ」のこと。

少額資金で多額の原資資産取引をしたのと同じような効果を得られることから「てこの作用」と言います。

投資効率が高いところがメリットですが、同時にリスクにもなるので、注意深く取引することがおすすめです。

（１）ヘッジ取引

ヘッジ（Hedge）とは、「回避」を意味する言葉で、現物の価格変動リスクを、先物取引などを利用して回避（ヘッジ）する取引のことをいいます。

ヘッジ取引は、現物と反対のポジションの先物を保有することなどにより、価格変動リスクなどを回避または軽減することを担う取引。つまり保険の役割を担います。

売りヘッジとは、保有している資産の値下がりリスクを、その資産の先物を売ることでヘッジ（回避）する取引のこと。
買いヘッジとは、資金がないときに、購入予定の資産が値上がりしてしまうリスクをその資産の先物を買うことで買いそびれるリスクをヘッジ（回避）する取引のことです。つまり将来現物を取得しようとしている者が先物取引で買いヘッジを行うと実際に現物の価格が上昇した場合に、現物取引では取得コストが上昇する一方、先物取引では利益が発生するので、現物取引のコスト上昇を相殺できます。

例：先物価格が今後上昇すると予測される場合、先物取引で買いヘッジを行い、後日、実際に相場が上昇したときに、売りヘッジで利益を得る

(２) 裁定取引

裁定取引とは、ひとことで言うなら価格関係の歪みや乖離を利用して利益を得ようとする取引。

裁定取引（アービトラージ取引）とは、現物とデリバティブ（先物取引等）、またはデリバティブ商品間の一時的な価格差（歪み）が生じた場合に、割高な方を売り、割安な方を買い、その後、両者の価格差が縮小した時点でそれぞれの反対売買を行うことで利益を獲得しようとする裁定取引のこと。

反対売買（はんたいばいばい）
信用取引や先物取引において、買った銘柄、あるいは売った銘柄は、期日までに必ず決済しなければなりません。「反対売買」は、買った銘柄を売る、あるいは売った銘柄を買うこと。

現物株なら買ってから何年でも持っていられます。しかし、信用取引や先物取引には最終決済期日があります（期日なしの信用取引もあります）。

例：信用取引なら最終決済日は売買成立から6カ月後が主流で、絶対期日とも呼ばれます。信用取引の買いでは証券会社から資金を借りて株を買うことになります。このため、期日までに売り注文を出して「買い」の状態を解消し、金銭の貸し借りを清算する必要があります。信用取引で売った銘柄の反対売買は買い戻しです。

裁定取引（アービトラージ取引）とは、機関投資家などが、リスクを低くしながら利ざやを稼ぐ際に利用する手法。
株価指数等の現物価格と先物価格を利用した取引などが裁定取引（アービトラージ取引）の代表。
理論価格よりも高くなっている割高な先物を売却するのと同時に現物を購入することを「裁定買い」という。
理論価格よりも低くなっている割安な先物を購入するのと同時に現物を売却することを「裁定売り」という。
たとえば、先物を売って現物を買うという裁定取引のポジションを組み、その後、利益を確定するために先物を買い戻して現物を売るといった反対売買を行うことを「裁定解消」と呼び、その際に行われる現物の売りのことを「裁定解消売り」と言う。
裁定取引は、株式市場の現物と先物だけでなく、為替、金利、商品（コモディティ）など、さまざまな市場で行われています。